動物薬事コンサルティング – Animal Health Business Consulting
一般社団法人全国動物薬品器材協会からのご依頼で、標記連載を2年間行いました。
日本の動物薬産業を理解するのに非常に役立つと好評をいただいております。
全編お読みいただけると幸甚です。
1 世界の動物薬市場は６兆円
2 農水省が本気で次世代の食品産業を育成
3 企業展示で知る動物薬産業のダイナミズム
4 承認された動物用医薬品がまだない疾病に世界はどう立ち向かうのか
5 日本で鳥インフルの牛からヒトへの感染は杞憂か
6 競馬における薬物規制･禁止行為の国際協調
7 日本の動物薬企業はもっと積極的に海外に情報発信すべきです
8 研究開発型に特化して世界市場に気炎を吐く日本企業があります
9 日本としての市場価値を向上させない限り、動物用医薬品産業の発展も安定供給も望めません（印刷中）
No.9は印刷中です。公表されましたら、ここに掲載します。
一般社団法人全国動物薬品器材協会の主催で、令和5年度・令和6年度の2年間にわたって「畜産用動物薬等の安定供給対策・研修強化事業」が実施され、その中の一事業である「国内外の動物用医薬品流通実態調査事業」の一部を担当させていただきました。
その報告書が同協会のウェブサイトに掲載されていますので、ご紹介致します。
ウエスタン獣医学会に絡めて、1時間のセミナーで講師を務めるためラスベガスに出張しておりました。
今回、まだ日本に進出していない企業限定でいかに動物薬や動物用医療機器を日本で製造販売承認を取得して販売するかというお話を、セミナーではなくラウンドテーブルミーティングという形で質問を直接受けながら深掘り致しました。
日本にはまだない非常にユニークな製品を開発している企業をはじめ14社のエントリーがあり、私にとってもとても刺激的な時間でした。
2024年2月11日、（公社）名古屋市獣医師会での講演を無事に終えました。たくさんの先生方や企業の方がお集まり下さり、3時間みっちり考えるところを述べさせていただきました。
夏目先生には昨年の春からお声がけいただいて1年越しの開催となり大変ご迷惑もおかけ致しました。有難うございます。
ご聴講下さった皆様に、何か一つでも参考になった、面白かったと感じていただけたら幸甚です。
2023年11月4−5日にホテルロイトン札幌で開催された第29回北海道小動物獣医師会年次大会で「小動物獣医療の未来のために」と題する講演を獣医師と愛玩動物看護師の皆様にお話しする機会を得ました。
パネルディスカッション「The key trends and dynamics of companion animal veterinary practices in Japan」にモデレータとして参加しました。
ご登壇下さった能田先生、平野先生、山口先生、橘先生、ありがとうございました。皆様が会場からの多くの質問にお答え頂いたお蔭で充実したパネルディスカッションになりました。
厚く御礼申し上げます。
・能田 健 先生（ネクサスベッツ、前・農林水産省動物医薬品検査所）
・平野由夫 先生（イムノベッツ、ひらの動物病院）
・山口智宏 先生（オキシキャリア、ケーナインラボ）
・橘 幸治 先生（千寿製薬）
2023年11月からアームズ株式会社は新サービスを開始します。
目下、その準備を着々と進めています。ご期待下さい。
開催日時：2023年10月17−18日
開催場所：ヒルトン東京４F
Animal Health Nutrition & Technology Innovation Asiaが4年ぶりに東京に帰ってきました。
コロナ禍でオンライン開催になり、昨年はタイ国バンコクで開催されましたが、東京でface to faceで10月17−18日開催予定です。
私は今年もSelection Committeeのメンバーとしてプログラム策定に関わり、またモデレータとして1時間のセッションの司会を務めます。
The Key Trends and Dynamics of Companion Animal Veterinary Practices in Japan（日本における伴侶動物獣医療のキートレンドとダイナミクス）パネリストはこのテーマに相応しい4名の先生方がご参加下さることになりました。ありがとうございます：
これから先生方と事前にディスカッションを行い、興味深い内容に作り上げたいと存じます。
開催日時: 2023 年 6 月 7 日 午前10:00～正午（日本時間）
Brakke Consultingでは6月7日に国内外で高く評価されている「動物薬産業の業界概要」の特別版を日本向けにお届けします。 プレゼンテーションは英語と日本語で行われます。
農林水産省が動物用医薬品の臨床研究に関する適正な基準を示す通知を発出しました。
これは、動物用の臨床研究にルールがなかったため、長年にわたり法に抵触する恐れがある研究が行われていたことが問題となっており、透明性を確保し、適切な創薬環境を整備する狙いがあります。